慶應義塾大学飯盛義徳研究室 > 飯盛義徳プロフィール

飯盛義徳プロフィール

飯盛義徳

飯盛 義徳 Yoshinori Isagai (Ph.D.)
慶應義塾大学総合政策学部(学部長補佐) 兼 政策・メディア研究科委員
博士(経営学)

佐賀市生まれ。長崎私立青雲高等学校、上智大学 文学部を卒業後、1987年、松下電器産業(株)入社。富士通(株)出向などを経て、1992年、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科修士課程入学。1994年、同校修了後、飯盛教材株式会社入社。1997年、常務取締役。2000年、佐賀大学 理工学部寄附講座客員助教授。また、アントルプレナー育成スクール「鳳雛塾」を設立。2002年、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科博士課程入学。2005年、慶應義塾大学 環境情報学部専任講師。2007年、博士 (経営学)。2008年、同大学総合政策学部准教授、2014年、同大学総合政策学部教授、2015年、SFC研究所所長、2017年、同大学総合政策学部学部長補佐、現在に至る。
専門は、プラットフォームデザイン、地域イノベーション、ファミリービジネスマネジメントなど。鳳雛塾は、日経地域情報化大賞 日本経済新聞社賞などの賞を受賞。総務省 ふるさとづくり懇談会委員、総務省 人材力活性化研究会座長、国土交通省 奄美群島振興開発審議会委員、内閣府 休眠預金等活用審議会委員などを務める。
「地域にふさわしいアントルプレナー育成モデルを目指して」、「地域情報化プロジェクトにおける事業創造のマネジメント」、「ファミリービジネス教育の可能性と課題 -慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスの実践を通して-」、「地域づくりにおける効果的なプラットフォーム設計」など論文多数。主著に『「元気村」はこう創る』(日本経済新聞出版社、2007 年)、『ケース・ブックIV 社会イノベータ』(慶應義塾大学出版会、2009年)、『小学生のためのキャリア教育実践マニュアル』(慶應義塾大学出版会、2011年)、『慶應SFCの起業家たち』(慶應義塾大学出版会、2013年)、『地域づくりのプラットフォーム』(学芸出版社、2015年)ほか。
(2018年4月現在)

主な兼職

  • 総務省 ふるさとづくり懇談会委員
  • 総務省 人材力活性化研究会座長
  • 国土交通省 奄美群島振興開発審議会委員
  • 内閣府 休眠預金等活用審議会委員
  • 高知県 中山間地域活性化アドバイザー
  • 佐賀県 地域づくりコンシェルジュ
  • NPO法人鳳雛塾 理事長(ファウンダー) など

主要著作

  • 『地域情報化 認識と設計』(分担執筆 NTT出版 2006年)
  • 『ケース・ブックI ケースメソッド入門』(分担執筆 慶應義塾大学出版会 2007年)
  • 『ケース・ブックII 挑戦する企業』(分担執筆 慶應義塾大学出版会 2007年)
  • 『「元気村」はこう創る』(編著 日本経済新聞社 2007年)
  • 『ケース・ブックIV 社会イノベータ』(単著 慶應義塾大学出版会 2009年)
  • 『社会イノベータへの招待 「変化をつくる人になる」』 (分担執筆 慶應義塾大学出版会 2010年)
  • 『創発経営のプラットフォーム』 (分担執筆 日本経済新聞出版社 2011年)
  • 『小学生のためのキャリア教育実践マニュアル』 (編著 慶應義塾大学出版会 2011年)
  • 『慶應SFCの起業家たち』 (編著 慶應義塾大学出版会 2013年)
  • 『地域づくりのプラットフォーム』(単著 学芸出版社 2015年)
  • 『日本のファミリービジネス』 (分担執筆 中央経済社 2016年)

論文

  • 「情報技術を活用した産官学連携による地域産業活性化への挑戦」(国際大学グローバル・コミュニケーション・センター『智場』No.80 2002年)
  • 「もやいがもたらす信頼のネットワーク-佐賀・鳳雛塾の挑戦-」(日経ネット時評 2003年)
  • 「地域活性化におけるエージェントの役割-B2Bシステムによる関係仲介とヒューマンセキュリティ-」(慶應義塾大学大学院総合政策学ワーキングペーパー No.23 慶應義塾大学 2004年)
  • 「ケースメソッドを中心とした地域のベンチャー育成の試み」(日本ベンチャー学会第7回全国大会報告要旨集 2004年)
  • 「地域にふさわしいアントルプレナー育成モデルを目指して」(日本ベンチャー学会『Ventures Review』No.6 2005年9月)
  • 「総合的学習で育てる起業家精神-産官学連携による実践を中心に」(明治図書『総合学習を創る』2006年11月号)
  • 「地域情報化プロジェクトにおける事業創造のマネジメント」(情報社会学会『情報社会学会誌』Vol.2 No.2 2007年6月)
  • 「地域のつながりを取り戻す」(国際大学グローバル・コミュニケーション・センター『智場』No.111 2008年4月)
  • 「情報技術で地域を拓く」(日本経済新聞社『日経ネット時評』2008年12月)
  • 「まちづくりとひとづくり」(慶應義塾機関誌『三田評論』2009年3月号)
  • 「地域再生とひとづくり」(三菱UFJリサーチ&コンサルティング『季刊 政策・経営研究』2009 No.2 2009年5月)
  • 「ファミリービジネス教育の可能性と課題 -慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスの実践を通して-」(ファミリービジネス学会『ファミリービジネス学会誌』創刊号 No.1 2010年6月)
  • 「ICTと地域づくり-地域の資源化プロセスとひとづくりの重要性」全国市長会『都市の魅力と交流戦略-地域資源×公共交通=地域活性化-』2011年10月、pp.131-137。
  • 「地域づくりとひとづくり」企業経営研究所『企業経営 第116号』、2011年10月、pp.8-11。
  • 「大学は地域の役に立つか?-域学連携の意義と可能性-」日本加除出版株式会社『住民行政の窓』平成24年6月号、pp.2-14。
  • 「域学連携のすゝめ」ぎょうせい『月刊 ガバナンス』2012年10月号、pp.24-26。
  • 『地域づくりにおける効果的なプラットフォーム設計』 (単著) 、『日本情報経営学会誌』 Vol.34、No3、2014年3月、pp.3-10。

ケース教材

  • 『株式会社シー・イー・エス-ベンチャー企業の事業展開-』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 1999年)
  • 『コスモ電気株式会社(A)-社内ベンチャーのビジネス・プラン-』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 1999年)
  • 『コスモ電気株式会社(B)-コラシス社の日本市場進出戦略-』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 1999年)
  • 『UniEditの開発と事業化』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 1999年)
  • 『株式会社OPTiM-ユビキタスネットワーク時代に向けた動画広告ビジネスへの挑戦-』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 2002年)
  • 『トラボックス株式会社2002-収益モデル構築への挑戦-』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 2002年)
  • 『佐賀Business Matching Place-情報技術を活用した地域経済活性化の実験-』(共著 慶應義塾大学ビジネススクール 2003年)
  • 『NPO法人桐生地域情報ネットワーク』(慶應義塾大学 2005年)
  • 『株式会社インテック』(共著 慶應義塾大学 2005年)
  • 『越肥システム株式会社』(慶應義塾大学 2005年)
  • 『NPO法人砂浜美術館』(慶應義塾大学 2005年)
  • 『NPO法人鳳雛塾』(慶應義塾大学 2005年)
  • 『富山インターネット市民塾』(慶應義塾大学 2006年)
  • 『ネット社会と企業経営』(慶應義塾大学 2006年)
  • 『有田焼の産業ノート』(慶應義塾大学 2007年)
  • 『東峰村元気プロジェクト』(慶應義塾大学 2008年)
  • 『タキヒヨー株式会社』(監修 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 2009年)
  • 『本坊酒造株式会社』(監修 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 2009年)
  • 『株式会社にんべん』(監修 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 2010年)
  • 『法師』(監修 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 2010年)
  • 『マスヤグループ』(監修 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス 2010年)
  • 『Ninben』(Keio University Shonan Fujisawa Campus 2010)
  • 『Hoshi』(Keio University Shonan Fujisawa Campus 2010)